「オフィス回帰」の動きが本格化してきています。オフィス回帰とは、勤務体系を新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために導入した在宅などリモートワークから、オフィスに出社するスタイルに戻すことです。ここ数年で多くの企業において急速にリモートワークの導入が進みましたが、労働環境の変化は社員のメンタル面に新たな問題を生んだようです。社員同士のコミュニケーション不足や1人で働く孤独感、そして企業文化の希薄化など「目に見えない」ものがみてとれます。オフィス回帰の動きは、単に勤務体系をコロナ前に戻すだけではないようです。
〇オフィス回帰の最新調査の数字
アメリカは、新型コロナウイルス感染防止でリモートワークにいち早く反応した国の1つですが、昨年からアマゾン、AT&T、JPモルガン・チェースといった国際的企業が、世界中の従業員たちへオフィス出社に戻すことを通達しています。その理由について、アマゾンはオフィス勤務の方が「チームメイトが学び、模範を示し、実践し、私たちの文化を強化することがより容易であり、協力やブレインストーミング、発明がよりシンプルで効果的であることを確認した」と表明しています。つまり、対面で行われる人間同士のコミュニケーションの強化が業務効率を高め生産性を上げるという、経営判断ということでしょう。
組織力で結果を出していくのは、本来日本人が得意とする手法です。日本でもトヨタ自動車・サントリーＨＤ・メルカリなどが方針を発表し、業務内容に合わせて在宅勤務も活用しながらオフィス回帰を進めています。そして2023年5月の新型コロナウイルス感染症の「5類感染症」への移行後、この動きは数字となって表れています。
ワークスタイルの現状について、行政から2つの報告が発表されました。1つ目は国土交通省からで、関係府省と連携した「令和6年度テレワーク人口実態調査」です。就業者4万人を対象にWEB形式で実施したもので、テレワークを導入している企業は47.3％となっています。前年は 49.9％ですから、テレワークは2.6ポイント低下したという数字が出ています。産業分類別にみると、「導入している」の割合はやはり情報通信業で94.3％と最も高い数字です。次いで金融・保険業が84.5％となっています。一方、医療・福祉や宿泊業・飲食業では低い傾向が見られます。年代的には若い世代ほどテレワークの就業者が多く、彼らは働き方に関しては柔軟です。最初からテレワーク可能な職場への就職を検討する人も出てきているそうです。。
次に総務省が発表した「令和５年度テレワークの普及状況及び普及・定着に向けた取組方針」です。企業のテレワークの実施率が2023年は都市部では56％とまだ高いですが、2020年以来初めて全国平均で50%を下回ったことがわかっています。つまり実際の数字として、テレワークは半分以下になったということです。
オフィス回帰の背景には社員間のコミュニケーション促進があり、企業は今まで以上に従業員のメンタルを健康な状態にマネジメントすること、コミュニケーションが闊達なオフィス環境を創ることが求められます。そして、この２つを有効に解決するのがグリーン・ポケットの観葉植物です。
観葉植物のメンタルヘルス改善効果について、私たちは３年間に及ぶ千葉大学との産学連携研究で明らかにしました。その結果は学会で論文発表しています。観葉植物は怒りや不安といったマイナスの心理状態をプラスにし、会話を増やすなどストレス軽減効果があります。また室内のCO2を吸収し、蒸散効果で乾燥を防ぐなど、室内の空気をキレイにします。つまり社員の健康を守る福利厚生の１つとして観葉植物を置くのです。グリーン・ポケットの「小さな森」は、こうした科学的根拠に基づいた植物の力を最大に活かした提案です。
そしてクオリティーの高い四季折々の観葉植物を、緑のプロフェッショナルが快適な空間にコーディネイトします。グリーン・ポケットをご利用いただくことで、お客様のオフィス環境は次のように変わり、コミュニケーションが良くなっていきます。
観葉植物を置く → リラックスして余裕が生まれる → 周りが見えるように友進なる → 同僚との会話が増える → コミュニケーションが闊達になる → 人間関係が良くなる
こうして「従業員のメンタルを健康な状態にマネジメントする」「コミュニケーションが闊達なオフィス環境を創る」、この２つが解決され、業務の生産性向上も期待できるのです。
オフィス回帰の流れの中、緑の力と現代社会の中で担うポジションが再確認されています。
